DXの真価が問われる時代

　世界的に流行するCOVID-19（新型コロナウイルス）の感染拡大を受け、不要不急・夜間の外出、大都市圏や海外への移動や往来の自粛要請、さらには政府から「緊急事態宣言」が出されるなど混乱が続いている。このため社員に出社をさせず、リモートワークに切り替える企業が増えている（人が集まっての会議なども禁止されているところもある）が、あなたの勤め先や取引先はどうだろう？

　この危機的な状況で「会社に行かないと仕事ができないシステムがある」という問題が浮き彫りになったところもあるだろう。こうした旧態依然とした働き方やビジネスのやり方を根本から変えるのが、デジタルトランスフォーメーション（DX）だ。DXについては、本連載でもこれまでに何度もご紹介してきた。

第12回「働き方改革の次はこれ！ 令和時代には『DX』が求められる」
第16回「職場改革する前に！ 他社の成功事例をチェックするための一冊」
第17回「ソフトウェアで失敗した日本。挽回のカギはやはりソフトウェアである」

　今回ご紹介する『勝ち残る中堅・中小企業になる DXの教科書』は、タイトルの通りDXとは何か、中堅・中小企業がDX導入のために何から始めたらいいのか、失敗の原因はどういったことにあるのか、また定着させるにはどうしたらよいのかといったことまでわかりやすくまとめた一冊だ。著者は主に中堅・中小企業のIT・システムに関する提案～導入・定着までを専門にコンサルティングを行う企業の経営者とシニアマネジャーという、現場を知り尽くしているお二人だ。

中堅・中小企業こそDXに取り組みやすい＆早期実現が可能

　本書では「多くの経営者が、将来の成長、競争力強化のために、新たなデジタル技術を活用して新たなビジネスモデルを創出・柔軟に変化し続ける」ことがDXであると考えており、「DXは、小手先のデジタル化ではありません。既存のビジネスモデル全体を見直す営みです。それは、1年や2年で終わるようなものではなく、5年以上先を意識して、すぐにでも取り組むべきものなのです。『他社の動き』を見てから取り組もうなどと考えていては、完全に手遅れとなります」と警鐘を鳴らしている。

　この本でも経済産業省が公開した文書「DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」（第12回「働き方改革の次はこれ！ 令和時代には『DX』が求められる」を参照ください）に触れ、「大手も中小企業もDXにまったく対応しようとしなければ、崖というより坂道を転げ落ちるように売上を落としていくことになる」と分析をしている。

　しかし「DXレポート」やDX関連書籍の多くが大企業目線で書かれていると指摘し、中堅・中小企業向けの本がないことで取り組むきっかけがつかめない可能性があること、そして中堅・中小企業（特にオーナー企業）は経営者が思い切った手を打ち、社内調整がしやすい環境を生かして、事業をシフトすることでDXに取り組みやすい＆実現が早いということを伝えるために本書を出版したと語っている。

中堅・中小企業に向けたDXに特化

　本書は第1章でDXの定義を提示、第2章ではDXの大企業を中心とした導入事例を挙げ、第3章では中堅・中小企業ほどDXに取り組みやすい理由が説明されている。

　また第4章では「失敗例」を列挙してケーススタディを行っており、現在取り組んでいるが機能していないという会社、以前DXを導入したが、上手くいかなかったという会社が再チャレンジするためにも有用である。

　第5章では成功事例をもとに、実際にどうDXを進めたらよいのかが提示されている。豊富な資金や長い時間、大人数を投入せずとも大きな成果を生み出している中小企業の事例が多数掲載されているので、ぜひ参考としてもらいたい。そして「おわりに」では、今後に向けた専門的な問題についての解説もあり、「DXの教科書」としてフルに活用できる内容が詰まっている。

　日本は少子高齢化が加速しており、生産年齢人口（15～64歳）は1995年の約8700万人がピークで、2015年にはそこから1000万人減って約7700万人となった。それだけでも驚きだが、2060年には2015年からさらに約4割も減って、約4800万人になってしまうと予測されている（中小企業庁「日本の人口動態と労働者構成の変化」より）。人手不足が深刻な事態とならないよう、そして少数精鋭で優れたビジネスを展開するために、今から本書を参考に準備を進めておくことが生き残りの必須条件になる。まずはすぐにできるDXに取り組んで現在の厳しい状況を乗り越え、ぜひ未来につながる仕事に役立ててもらいたい。